Wantedlyは掲載料金が無料？登録の手順やメリット・デメリットも解説

Wantedlyは優秀な人材は多い？

一定数の優秀な人材はいます。
特にエンジニアの登録者が多く、給与の記載がないことから仕事内容で職を選ぶため、ミスマッチも少ないです。

応募者が企業の求人情報に最も求めるものは、その企業の実際の中身です。
どういった人が所属していて、どんな業務を行い、雰囲気はどうなのか、などのリアルな情報です。

ですが、実際にそういった情報は応募者には伝えられない部分も多いですし、伝わらないことがほとんどです。
そういった悩みを解決できるのが「Wantedly（ウォンテッドリー）」です。

この記事ではWantedlyを利用しようか検討している方に向けてメリット・デメリットや実際の手順を解説していきます。

Wantedlyとは

Wantedlyは、2012年2月にリリースした「はたらくを面白く。」がキャッチコピーの、転職者と企業をつなぐ採用プラットフォームです。転職や採用、インターンなどに特化したサービスであり、現在のユーザー数は150万人を超えています。

掲載されている企業の多くは、ベンチャー・スタートアップ企業であり、利用者の7割は20〜30代の若手社会人です。
Wantedlyでは、未経験者の募集をしている企業も多く、就活や転職を行う人におすすめのビジネスSNSとなっています。

Wantedlyの歴史

Wantedlyの特徴

Wantedlyは、企業のミッションや価値観への「共感」でマッチングする採用プラットフォームです。

そのため、単に企業と候補者をつなげる人材サービスではありません。
その独自性の1つが「給与条件の記載NG」です。

Wantedlyは給与面ではなく、企業の理念やビジョンに共感して応募を行うので他のプラットフォームとは違う観点からの訴求を行えます。
類似SNSにFacebookがありますが、Wantedlyはさらに採用活動に向いているSNSです。

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Wantedlyで採用活動をするメリット

ではここからはWantedlyで採用活動を行うにあたってのメリットを3つ紹介します。

Wantedlyで採用活動をするメリット①入社後のミスマッチが少ない

1つ目が、入社後のミスマッチが他のプラットフォームよりも少ないことです。
Wantedlyは給与条件を先に伝えることが禁止されているため、その企業の理念や価値観に共感して応募を行います。

そのためミスマッチが少なく、離職率が低い傾向にあります。

さらにWantedlyには「カジュアル面談」という企業と応募者の興味づけの場として、お互いの知りたい情報を交換する機会を設けています。これによって、さらに企業と応募者の価値観や考え方のすり合わせを行えます。

Wantedlyで採用活動をするメリット②大幅なコストカット

2つ目は、大幅なコストカットが見込めることです。
Wantedlyは他の求人媒体と比べても比較的安価に応募を獲得できます。

Wantedlyには、ライトプラン、ベーシックプラン、プレミアムプランの4つの料金プランがあります。

• トライアルプラン（無料）
• ライトプラン（3.5万円～4.5万円）
• ベーシックプラン（11万円～15万円）
• プレミアムプラン（14万円～20万円）

トライアルプランは登録後30日間無料で募集を行うことができますが、30日を過ぎると自動で全ての募集が停止されます。

その他のプランも金額が上がるごとに利用できるサービスが変わってきますので、詳細を知りたい方はWantedlyの公式HPでご覧ください。

Wantedlyで採用活動をするメリット③優秀な応募者との接点が作れる

3つ目は、応募者との接点の多さです。
Wantedlyではスカウトメール受信者の55.24％のユーザーが面談に進みます。

さらにカジュアル面談という応募者の興味づけの場も用意されているため、他の求人プラットフォームと違い、応募者と多くの接点を作ることが可能です。

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Wantedlyで採用活動するデメリット

では次にWantedlyで採用活動を行うデメリットを解説します。

Wantedlyで採用活動するデメリット①運用が面倒

1つ目は、求人情報の更新や運用が面倒なことです。
Wantedlyは他の求人媒体とは違って求人を掲載して終わりではなく、定期的に募集内容やフィード文を更新しなければならないため、ある程度の作業工数が必要になります。

この点は、求人広告や転職エージェントに比べてデメリットと言えるでしょう。

Wantedlyで採用活動するデメリット②自己ブランディングが必要

２つ目は、自社のブランディングが必須になることです。
Wantedlyは企業の理念やビジョンによって応募を集めるため、その企業のブランディングを作り上げなければいけません。

それによって応募数や応募者の質が変わるため、常に意識しながら運用を行わなければいけません。

Wantedlyで採用はできる？

はい、できます。
Wantedlyでは、若手層へのリーチを目的とした採用マーケティングを行うことができます。
さらに企業の理念やカルチャーなど、給与や待遇などの条件以外で、採用活動を進めることができるので、意欲のある人材の採用ができます。

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Wantedlyで採用活動する際の3つのポイント

ここからはWantedlyで採用活動を行う際のポイントを３つ紹介します。

アルゴリズムを理解する

まず１つ目は、Wantedly内のアルゴリズムを理解することです。
Wantedlyの注目度ランキングの上位に表示するには、いくつかの要素で他社よりも高い数値を出すことが求められます。

大きく分けて下記の３つが上位表示の要素になります。

• 求人のPV数
• エントリー数
• フォロワー数

つまり、たくさんの人に見てもらい、多くのエントリーを取り、フォロワーを増やすことがWantedlyで採用を成功させる方法です。

エントリーまでの壁をできる限り低くする

２つ目は、できるだけエントリーまでの壁を低くすることです。
Wantedlyで採用活動する際は、ターゲティングの幅を広くして、エントリーの壁をできる限り低くする事が大切になってきます。

なぜなら、Wantedlyは「カジュアルに企業と接点を作れる採用プラットフォーム」として、応募者は登録しているので、あまりハードルが高すぎる募集内容だと応募自体の母数がが少なくなってしまいます。

さらに応募を多く集めることで、Wantedlyのアルゴリズムでの評価も良くなり、さらに応募が集まります。

募集・記事の更新頻度を上げる

３つ目は、募集内容や記事の更新頻度を上げることです。
SNSや求人媒体を使う上で当たり前のことですが、工数の問題でできていない企業が多いのが現状ではないでしょうか？

求人媒体やSNSにおいて最も大事なことが「更新頻度」です。更新の頻度が遅く、情報の新鮮さないと、応募は集まりません。

逆に更新頻度を早くすると、Wantedly内に上位表示されるので新規応募が見込めます。

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Wantedlyで採用活動する３つのステップ

ここまででWantedlyで採用活動するメリット・デメリットやポイントは理解できたと思います。
ここからは実際にWantedlyで採用活動を開始するまでの手順を解説します。

1. 会社ページ作成
2. 募集記事の作成
3. KPIの設定

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Wantedlyで採用活動する際の注意点

では。ここからはWantedlyで採用活動を行う際の注意点を解説します。

• 他の求人媒体との違い
• 運用の能力が必須
• 採用までいかないことも多い

他の求人媒体との違い

1つ目の注意点は他の求人媒体との違いを理解することとです。
Wantedlyの大きな特徴として、募集内容に給与や待遇の記載をしてはいけないというルールがあります。

そのため、通常の求人媒体のような打ち出し方では応募を取ることは難しいです。
自社の魅力を給与や待遇ではないところで表現しなければいけないということを忘れないようにしましょう。

運用の能力が必須

2つ目は運用の能力が必須だということです。
Wantedlyでは、日常の会社の様子や社員の紹介などを投稿することのできるブログ機能があります。

募集要項では伝わらない会社の魅力や社員の情報などを届けることで、さらに求職者に興味をもってもらえます。
つまり、Wantedlyでアカウントを作って募集を出して終わりではなく、日々運用を行うことで成果を出せるツールとなっています。

採用までいかないことも多い

3つ目は採用までいかないことも多いことです。
新たな採用チャネルとしてWantedlyを使えば応募数は増えるでしょうが、その応募が採用までつながるかどうかは分かりません。

そのため応募を集めるという目的ではなく、アカウントの立ち上げ段階から採用を軸に設計を行いましょう。

まとめ：Wantedlyのメリット・デメリットを把握しよう！

ここまでWantedlyで採用活動を行う際のポイントや手順を説明しましたが、これらをキチンと作成して、運用することは非常に難しいですし、かなりの工数もかかります。

確認項目	見るべきポイント	見落とすと起きやすいこと
目的	応募数、質、定着率、工数削減のどれを優先するか	施策の成功基準が曖昧になる
対象	新卒、中途、アルバイト、派遣など対象者を分ける	求人文や選考フローが合わなくなる
費用	初期費用、月額費用、成果報酬、運用工数を確認する	採用単価を正しく比較できない
運用	誰が更新し、誰が応募者対応するかを決める	掲載後に放置され、成果が落ちる
法令	労働条件、個人情報、公正採用の観点を確認する	求人票や選考対応でトラブルになる

採用・人事労務の判断では、次の公的情報も確認しておくと安全です。

• 厚生労働省 公正な採用選考をめざして
• 厚生労働省 ハローワークの求人者サービス
• 厚生労働省 労働基準に関する法制度

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