求人を募集する際、まかせる仕事の内容によりアルバイトやパートタイマーや、契約社員や正社員といった雇用形態を分けて採用する企業が多いのではないでしょうか。
では、雇用の形態はどのような種類があるのでしょうか。
求職者も求人を募集する企業も、雇用形態の種類や違いを知ることで、効率的に人材を確保できます。
雇用形態の種類や業界別の採用コストを紹介したあと、雇用形態別のおすすめ求人方法を解説していきます。
雇用形態の種類
仕事をどこまで任せるのかにより、雇用形態は変動します。
雇用形態を理解しているのと、理解していないのでは待遇面や処遇面について、思わぬ形で仕事をしているのかもしれません。
求職者も求人募集している企業側も雇用形態をしっかり理解して、業務内容を設定して募集をかけたり就業先を選んでいるでしょうか。
雇用形態には大まかに分類すると次の４つの種類に分類されます。
- 正社員
- 契約社員／嘱託社員
- パートタイマー、アルバイト
- 派遣
正社員
まず、正社員は労働期間が設定されておらず、企業ごとに作成している就業規則に明記される所定労働時間で勤務する社員を指します。
契約社員／嘱託社員
契約社員や嘱託社員の場合、勤務時間および業務内容は正社員に同じ内容ですが、契約期間が決められているのが正社員との違いです。
正社員になる前に契約社員として勤務をしてもらい、業績次第で正社員に登用するという企業もあります。
嘱託社員は定年退職前には正社員として勤務していた人が、定年退職後に再雇用されたときの雇用形態として使われています。
パートタイマー、アルバイト
パートタイマーとアルバイトは短時間勤務であり直接雇用という条件は同一です。
同じ短時間勤務でも平日の日中のみといった場合や、休日や夜間で時間の縛りが無い形態など、勤務する人の生活形態により分類されています。
パートタイマーやアルバイトにはパートタイム労働法という法律が適用されます。
派遣
派遣社員は勤務先の企業とは雇用契約を締結せず、派遣会社との雇用契約を元に仕事をします。
派遣社員には労働者派遣法という法律が適用されます。それ以外にも、正規社員・非正規社員といった言葉もよく聞かれます。
正規社員と非正規社員とは
正規社員と非正規社員は何が違うのでしょうか。
正規社員は通常は正社員とも呼ばれており、非正規社員との違いは次の内容に当てはまるかによって分類しています。
- 労働契約期間が定められていない
- 所定労働時間がフルタイムである
- 求職者と企業間で直接雇用している
こちらの条件に当てはまる人は正規社員もしくは正社員とされ、それ以外の条件で勤務している社員を非正規社員と分類しています。
非正規社員の中には、契約社員や嘱託社員、パートタイマーやアルバイトなど、さらに細かく条件が分かれています。
直接雇用と間接雇用とは
雇用形態には直接雇用と間接雇用があります。
直接雇用は、働く人と企業間で雇用契約を直接締結する雇用方法です。
一方、間接雇用とは勤務している企業と給与を支払われる会社が異なる雇用方法です。
雇用形態の種別について
これまで紹介してきた雇用形態である正社員・契約／嘱託社員・パートタイマー・アルバイト・派遣社員といった雇用形態と、正規・非正規雇用や直接・間接雇用の相関関係を示したのが下記の表です。
| 雇用形態 | 定義 | 正規／非正規雇用 | 直接／間接雇用 |
| 正社員 | 期間がなくフルタイム | 正規雇用 | 直接雇用 |
| 契約／嘱託社員 | 期間限定 | 非正規雇用 | 直接雇用 |
| パートタイマー | 正社員より短時間の勤務 | 非正規雇用 | 直接雇用 |
| アルバイト | 曜日や時間がまちまちのシフト勤務 | 非正規雇用 | 直接雇用 |
| 派遣社員 | 派遣会社より派遣 | 非正規雇用 | 間接雇用 |
もし仕事内容が限定的で期間が決められているものであれば、派遣社員やパートタイムもしくはアルバイトで対応可能です。
繁忙期のみの限定的な採用や、緊急で人数が必要な場合は派遣会社に依頼し、一定のスキルを持った派遣社員を採用するのがベストです。
そのほか正社員の中には一般職正社員と総合職正社員といった分類もされることがありますが、違いは地域や職種を限定するか、しないかです。
どのような仕事を任せるのかによって雇用形態を変えて求人を募集かけることで採用コストの軽減に繋がります。
雇用形態毎の待遇について
雇用形態の種別について紹介してましたが、待遇にはどのような違いがあるのでしょうか。
給与体系や社会保険の適用については、それぞれの雇用形態毎に条件が異なります。
給与体系は、正社員と契約社員/嘱託社員だと、月給・日給・年俸制のいずれかです。
パートタイマー、アルバイト、派遣社員は、時給制です。
それぞれの雇用形態により加入できる保険や年金と加入できない場合があります。
社会保険の加入条件は下記の表を参照してください。
| 雇用形態 | 労働災害保険 | 雇用保険 | 健康保険 | 厚生年金 |
| 正社員 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 |
| 契約・嘱託社員 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 |
| パートタイマー | 〇 | ※適用範囲あり | ※適用範囲あり | × |
| アルバイト | 〇 | ※適用範囲あり | ※適用範囲あり | × |
| 派遣社員 | ※派遣会社にて加入 | ※同左 | ※同左 | ※同左 |
社会保険は雇用保険や健康保険には加入条件があります。
雇用保険は週20時間以上勤務している人に対して、加入が義務づけられています。厚生年金や健康保険は加入にあたり、勤務時間や給与、勤務期間により条件が設けられています。
企業の規模により適用条件は変動しますので、求職者は応募するときに保険の加入について条件は事前に確認しておくのがおすすめです。
雇用形態/業界別の採用コスト
続いて雇用形態ごとの採用コストについて紹介します。
採用コストというのは求人を掲載するだけでなく、説明会や面接の実施など採用するために行った活動全体にかかるコストを含みます。
主に内部コストと外部コストに分けられます。
雇用形態別の1人当たりの平均採用コストは、2019年度の情報ですが次のとおりです。
- 中途採用 103.3万円
- 新卒採用 93.6万円
- パート・アルバイト採用 5.1万円
出典：株式会社リクルート 就職みらい研究所「就職白書2020」、株式会社ツナグ・ソリューションズ様（2014）就職みらい研究所 / 就職白書2020
中途採用の採用コスト
中途採用の採用コストは、業界により大幅に異なります。
専門的なスキルが必要な場合や、資格を取得する必要があるような業界は採用コストが高くなります。
採用コストには内部コストと外部コストが含まれます。
中途採用の内部コストと外部コスト
内部コストとは、求人募集をして採用する際に社内で社員が対応した際にかかる費用です。
主に下記内容のものです。
- 面接官や採用を担当する担当者の人件費
- 求職者からの問い合わせ対応の人件費
- 面接時の交通費
外部コストは、社内ではなく社外での採用活動にかかる費用です。
主に下記内容のものです。
- 求人広告の掲載費用
- 会社説明会を実施した際の会場費
- 案内パンフレットや採用に関する書類などの制作費
- 研修費（外部研修や講師を呼んで研修した際の費用）
株式会社マイナビの「中途採用状況調査2022年版」の調査結果によると、中途採用の業界別平均採用コスト（1人当たり）は次のとおりです。
| 業界 | 1人あたりの採用コスト（平均値） |
| 営業 | 36.3万円 |
| 美容・ブライダル・ホテル・交通 | 42.2万円 |
| ITエンジニア | 40.5万円 |
| 医療・福祉 | 35.3万円 |
| 電気・電子・機械・半導体 | 44.4万円 |
| 医薬・食品・科学・素材 | 50.8万円 |
出典：株式会社マイナビ / 中途採用状況調査2022年版（2021年実績）
■実施期間 2022年1月21日（金）～1月24日（月）
中途採用の場合は業界によりコストは増減します。
さらに、1度に複数人数を採用するか、少人数の採用かによりコストは変動します。
パート・アルバイトの採用単価
パートやアルバイトの採用コストは、少子高齢化にともない高騰傾向になっています。
有効求人倍率もあがっており、人材確保に苦労している企業が多いといえます。
アルバイトを1人採用するために必要な平均採用単価を業界別にまとめると次の表のとおりです。
採用単価や平均時給のデータは東京都の場合なので、他の都市や市町村では内容が異なります。
| 業種 | 採用単価 | 平均時給 |
| フード（キッチン） | ¥50,000 | ¥1,127 |
| 販売（アパレル） | ¥47,000 | ¥1,243 |
| イベント派遣 | ¥12,000 | ¥1,315 |
| 警備員 | ¥136,000 | ¥1,156 |
| 仕分け・シール貼り | ¥22,000 | ¥1,063 |
| 配達・配送・宅配便 | ¥69,000 | ¥1,242 |
| 施設内介護・看護 | ¥101,000 | ¥1,519 |
| 塾講師・チューター | ¥73,000 | ¥1,607 |
パート・アルバイト採用の内部コストと外部コスト
パート・アルバイトを採用する際も、中途採用の採用と同様、採用コストが生じます。
内部コストとしてかかる費用としてもっとも多く費用がかかるのは人件費です。
応募者に対して電話応対や面接対応、入社後の研修が人件費に含まれます。
外部コストとして費用がかかるのは、求人雑誌や求人サイトに掲載する際に必要な求人広告費です。
複数の雑誌やサイトに掲載するたびにコストが増していきます。
アルバイトの採用単価の内訳
では、ここからは採用単価はどういった要素が入っているのかを解説していきます。
今回は大きな部分を占めている項目を2つに絞って解説します。
- 広告費
- 人件費
広告費
1つ目は広告費です。
求人・採用活動を行う際に、求人広告を利用する場合が多いです。
主にweb媒体と紙媒体があり、現在ではWEB媒体が主流になっています。
広告費の特徴として、露出の多さや期間などのオプションをつけるほど費用が高くなるため、活用プランなどは事前に確認しておく必要があります。
人件費
2つ目が人件費です。
アルバイトの採用を行う際には、さまざまな工数が必要になります。
例えば、
- 広告代理店との打ち合わせ
- 応募者への対応
- 採用サイトやHPの更新
- 面接
などが一般的に工数としてかかります。
さらに大量募集やアルバイトの離職率が高いとこういった業務が多くなってくるため、人件費は増加していくと考えられます。
雇用形態別の採用コストを抑える求人方法
日本の人材不足は少子高齢化により年を増すごとに悪化している傾向にあります。
2008年は１億2,808万人であった日本の総人口は、2021年10月1日時点で1億2,550万2千人で、前年に比べ64万4千人（‐0.51％）の減少となり、減少幅は比較可能な1950年以降過去最大となっています。
「15～64歳人口の割合は59.4％で、比較可能な1950年以降過去最低」となっており、労働人口は減少しているのです。
出典：総務省統計局 / 人口推計（2021年（令和3年）10月1日現在）‐全国：年齢（各歳）、男女別人口 ・ 都道府県：年齢（5歳階級）、男女別人口‐
将来的に人手不足により経営ができずに倒産するケースも増えていく可能性もあります。
採用コストの高騰、人材不足による人手不足を解消するには、どのように求人募集をしていくのが良いでしょうか。
採用コストを節約するには、求人募集を掲載して応募を待つだけではなく、企業側からも積極的に求職者にアピールする姿勢が必要です。
採用コストを抑えるポイントを紹介します。
採用コストを削減する方法
まず採用コストを削減するための方法としては次の2点が挙げられます。
ハローワークに掲載
ハローワークは無料で掲載可能で掲載期限もありません。
なかなか応募が集まらないといった側面もありますが、無料なので掲載しておいて損はないといえます。
ハローワークの場合は、職業安定所に登録している人がメインとなり顕在層のユーザーが限定されます。
求人検索エンジンを活用
求人検索エンジンとは、Indeedや求人ボックス、Googleしごと検索といった求人専用の検索エンジンのことを意味します。
どちらも無料で掲載は可能ですが、応募者の範囲が狭まってしまうのがデメリットといえます。
また無料の求人検索エンジンは掲載は可能ですが、無料だと上位表示は難しく、ユーザーに情報が届きづらいといった点が挙げられます。
求人媒体については、雇用形態別に掲載料金が変動することと、雇用形態により媒体には採用に向き・不向きがあるので、適切な媒体を選ぶことが大切です。
雇用形態別にコスパの良い求人媒体
アルバイトやパート、契約社員や正社員（新卒・中途）と雇用形態はさまざまですが、1人採用するのに必要なコストも異なります。
同じ媒体でアルバイトと正社員を募集するのは採用コストが高くなってしまうのでオススメしません。
それぞれの雇用形態別に採用コストを抑えられるように求人媒体を選別して募集をかけましょう。
まずアルバイトやパートを募集するのに最適な求人媒体を4つ紹介します。
アルバイトやパート採用でコスパの良い媒体
| 媒体名 | 掲載料金 | 掲載期間 | 提供企業 |
| バイトル | 20,000円（首都圏） | 1週間 | ディップ株式会社 |
| マイナビバイト | 20,000円 | 1週間 | 株式会社マイナビ |
| フロムエーナビ | 20,000円 | 1週間 | 株式会社リクルート |
| タウンワーク | 19,000円～ | 1週間 | 株式会社リクルート |
正社員や契約社員を採用するのにコスパの良い媒体
つづいて、アルバイトやパートの採用と異なり、正社員や契約社員を採用するのにコスパの良い媒体を3つ紹介します。
| 媒体名 | 特徴 | 提供企業 |
| エン転職 | 34歳以下の割合が約70％ | エン・ジャパン |
| doda | 経験者や即戦力人材の採用に強み | パーソルキャリア |
| マイナビ転職 | 若手中心、直接スカウトも可能 | マイナビ |
どの媒体も若手の登録者が多いことが特徴で、会員数も多く求人掲載も多数あるため、ユーザーは仕事を選びやすい環境になっています。
とはいえ、求人媒体に掲載するには掲載費用がかかるので、採用コストをさらに抑えたい場合で、採用コストを抑えられる方法を5点紹介します。
ダイレクトリクルーティングを活用
ダイレクトリクルーティングは名前の通り、企業側から求職者に直接アプローチをする採用手法です。
ダイレクトリクルーティングでは、求職者にスカウトでメールを送付する通数ごとに費用を支払うケースが多いです。候補者を見極めて少ないメール数で採用できるとコストを抑えることができます。
自社で採用を行うので採用のノウハウが社内に蓄積されるため、リクルーティングの質が向上するメリットがあります。
その反面、候補者を選定したり、スカウトメールを送付したりといった作業には時間がかかりますし、メールの返信率を高めるために文面も工夫しなくてはなりません。
外部コストは抑えられますが、内部コストは比較的高くなる傾向にあるのを理解しておきましょう。
採用広報を行う
採用コストを抑えるには、企業が積極的に採用活動を行わなくてはなりません。
採用広報では求職者に対し、企業で働くイメージを持ってもらうために必要な情報発信です。
働きやすい環境であるかや、現時点では転職活動に積極的ではない人でも、働くイメージを持つことが出来れば転職を視野にいれる可能性もあります。
潜在層にも積極的に情報発信ができる採用広報は採用コストを抑えるためにも必須といえます。
採用コストを抑えるなら公式サイト内に採用メディアを立ち上げたり、SNSで採用広報を行ったり、Wantedlyといったサービスを利用するのも良いでしょう。
ソーシャルリクルーティングを活用する
Twitter・Facebook・Instagram・noteなどのSNSを活用して採用活動をする手法をソーシャルリクルーティングといいます。
SNSの運用は無料で利用可能なので、外部コストが不要で手軽にはじめられます。
SNSネイティブと呼ばれる世代のミレニアル世代からZ世代は特にネット感度が高く、情報収集はSNSがメインです。
企業情報を収集したり、SNSで採用担当者と直接つながりをもって就職や転職活動をする求職者もいます。
普段からSNSを使っているリテラシーの高い人材を採用できる機会を直接獲得できるので、採用コストを抑えるのも効果的です。
リファラル採用を検討する
リファラル採用とは、社員に友人や知り合いを紹介してもらって採用する手法です。
企業が採用したいと望んでいる若手やミレニアル世代・Z世代のキャリア志向は多様化しており、仕事の選び方にも変化が起こっています。
雇用条件もさることながら、会社で働くことで得られる経験が求められるようになってきました。
求職者は友人や知り合いである社員に、企業の情報を教えてもらえるメリットがあります。
応募する前に、働くイメージを高められるリファラル採用は注目されています。
リファラル採用を成功させるには、社員が採用活動に興味関心があり、紹介したことに対する評価体制が整っていることが大事です。
リファラル採用で発生する費用は次のとおりです。
- インセンティブ（紹介したことによる報酬を支払う）
紹介した社員が採用された際に、紹介した社員に対して報酬を支払う制度のことです。
- 採用活動費
採用して欲しいと考える求職者と会食をしたりイベントに参加した費用を会社で一部負担してくれると、リファラル採用が成功しやすいといえます。
- 外部ツールの利用代金
リファラル採用を活性化するために、SNSや外部のサービスを利用してコストが発生する場合はかかります。
採用代行を検討する
採用コストも抑えたいけれど、社内リソースも足りなくてダイレクトリクルーティング・採用広報・ソーシャルリクルーティング・リファラル採用を始められない場合は、採用代行に依頼する方法もあります。
採用代行を依頼するメリットは次の点です。
- 採用のプロに任せることで採用スピードが改善できる
- 社内の採用担当者は面接など重要業務に時間を割くことができる
- 採用活動がスムーズにすすむ
- 求人媒体を取捨選択してくれるのでコストを削減できる
採用代行に依頼すると採用のプロが採用計画から求人媒体を取捨選択して、最適な採用計画を立てて採用をすすめることができます。
社員は求職者との面接に時間を割くことができるので、業務時間の短縮にも繋がります。
不足している社内のリソースを割くことなく採用活動の実施が可能です。
実際に採用代行ではどのような業務を請け負うのでしょうか。
- 採用計画の立案
- 求人広告の掲載を代行
- 応募者の管理
- 応募者のスクリーニングを代行
- スカウト対応
- 選考日程の調整や説明会の代行
- 遠方の求職者に対する面接代行
採用代行の会社によって業務内容は異なりますが、採用計画を立案して求人広告の掲載代行まで対応します。
このように採用代行は社内で採用へのリソースが足りない場合にプロの目線から採用活動を行えるメリットがあります。
これまで紹介してきた採用コストを抑える方法をまとめたのが下記の表です。
ダイレクトリクルーティングも基本的にはどのような雇用形態でも対応可能な手法ですが、直接スカウトをするリソースを考えると、採用コストの軽減には繋がらないので除外しています。
| 手法 | 雇用形態 |
| ダイレクトリクルーティング | 正社員・契約社員 |
| 採用広報 | 正社員・契約社員・パート・アルバイトなど |
| ソーシャルリクルーティング | 正社員・契約社員・パート・アルバイトなど |
| リファラル採用 | 正社員・契約社員・パート・アルバイトなど |
| 採用代行 | 正社員・契約社員・パート・アルバイトなど |
まとめ：アルバイトの採用単価・採用コストを下げたいなら集客代行サービス
今後ますます広がる人口減少による人手不足は、採用コストにも影響が出ることは必然といえます。
日常業務に追われて採用活動が思うように進まないという悩みを抱える中小企業も増えることが予想されます。
採用活動がうまくいかず募集が集まらなかったり、広告を表示しても思うような効果が出なくて悩んでいる企業も多いのではないでしょうか。
そんなときは、雇用形態別の集客方法を見直してみてはいかがでしょうか。
いままで行っていなかった集客方法を実施することで、採用単価を下げることができるかもしれません。
