企業の採用に携わる方の中には、
「採用の費用対効果を算出したい…」
「人材不足や費用対効果の悪さで常に悩んでいる…」
という方もいるのではないでしょうか。
会社の発展のためには求人活動を活性化していきたいものですが、求人に関する知識がないままに進めてしまうと無駄に費用がかかってしまう可能性もあります。
そこで今回は、採用において費用対効果を見直すポイントや、費用対効果を高めるおすすめの方法6選を紹介していきます。
採用コストを抑えるためにも「できるだけ節約したい」「無駄な経費を見直したい」という方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。
採用コストの削減方法はこちらでも紹介しています。
採用における費用対効果とは？
「何円で何人採用できたか」という採用単価だけでなく、「その人材がどれくらい会社に貢献してくれたか」「その人材がどれくらい会社に定着してくれたか」なども費用対効果を図るうえで大切な要因となりえます。
このように企業によって”測定する効果”は異なるため、採用における費用対効果を明確な数値で出すことは難しく、基準もあいまいです。
採用の費用対効果の算出方法は？
「自社の費用対効果は良いの？悪いの？」と気になっている方も多いのではないでしょうか。
採用の費用対効果の算出方法は「得られた効果÷かかった費用」で算出できます。
以下の手順で採用における費用対効果を把握しましょう。
- かかっている採用コストを把握する
- 「採用単価（1人当たりの採用コスト）」を算出する
- 採用の効果を測定する
費用対効果の算出方法1．かかっている採用コストを算出する
採用コストは大きく「外部コスト」と「内部コスト」に分けられます。
- 外部コスト…外部のサービスにかかったコスト（求人広告費など）
- 内部コスト…社内でかかったコスト（人件費や面接の交通費など）
「外部コストは把握しているけど、内部コストはいまいち把握しきれていない」というケースも多いので、この機会に見直してみるといいでしょう。
外部コストを把握するには求人広告費用を見直しましょう。
また、内部コストを削減するには「採用の効率化」が重要です。
採用業務を効率化できれば、採用担当者の人件費や選考にかかる費用を削減できます。
費用対効果の算出方法2．「採用単価（1人当たりの採用コスト）」を算出する
採用の費用対効果を測るには「採用単価（1人当たりの採用コスト）」を算出するのが効果的です。
計算方法としては「採用全体にかかったコスト÷採用した人数」で算出できます。
2019年度に中途採用にかかった平均採用コストは103.3万円、新卒採用にかかった平均採用コストは93.6万円です。
自社の採用単価と平均相場を把握して、自社の採用における費用対効果を測る指標にしましょう。
参考：株式会社リクルート「就職白書2020」
費用対効果の算出方法3．採用で得られた効果を測定する
採用の費用対効果を把握するには採用単価だけでなく、「採用の効果」を測定することが大切です。
費用対効果を採用単価だけで測定してしまうと、「安く大人数を採用すればいい」という思考に傾いてしまう可能性があるためです。
「誰でもいいからたくさんの人材がほしい」という場合は採用単価だけを測るのも良いですが、「自社の理念に合う人材がほしい」「○○の経験がある人材を求めている」など、質を求めている場合は以下の効果も測定しましょう。
採用の費用対効果を把握するには、「採用の効果」を測定することも大切です。
- 求める人材からの応募はどれくらいか
- どんな人材を採用できたか
- 採用後の離職率はどうか
採用の効果は「どれくらい自社に合っているか」「どれくらいのスキルを持っているか」など曖昧な部分も多く、数値化するのは難しいですが、「求める人材を、求める人数だけ採用できているか」という観点で見直してみるといいでしょう。
採用して終わりではなく、入社後の活躍まで見ることが大切です。
採用の費用対効果が悪くなる原因
費用対効果を見直したはいいものの「どうして悪いのかわからない」「どうすれば費用対効果が良くなる？」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
ここでは、費用対効果が低くなってしまう原因について解説していきます。
- 余計な費用・工数がかかっている
- 適切な人材募集ができていない
費用対効果が悪くなる原因1．余計な費用・工数がかかっている
余計な費用や工数がかかっている場合、費用対効果はおのずと悪くなっていきます。
費用対効果を改善するには、無駄のない費用・工数で最大の効果を出すことが大切です。
「費用対効果の悪い求人サイトに掲載費用を払っていないか」「無駄な工数で内部コストを圧迫していないか」などを確認しましょう。
費用対効果が悪くなる原因2．適切な母集団形成・人材募集ができていない
費用対効果が悪くなる原因として、適切な母集団形成や人材募集ができていないことがあげられます。
人材募集が適切でないと、応募の質が低かったり、採用後のミスマッチが起きたり、採用の効果が悪くなってしまうのです。
「適切な採用計画を取れているか」「人材募集方法は正しいか」などを確認しましょう。
採用の費用対効果を高める方法6選
採用における費用対効果を改善する方法として、実際にどういったものがあるのでしょうか。
こちらでは一例として下記の6つをご紹介します。
- 現在の求人広告方法を見直す
- 費用対効果の高い求人に力を入れる
- オンラインでの面接を取り入れる
- 政府や自治体の助成金・補助金を利用する
- 採用代行を利用する
- 求職者への対応にも留意する
では、それぞれについて詳しく見ていきましょう。
方法1．現在の求人広告方法を見直す
費用対効果を高める方法として、求人広告の方法を見直し、無駄な媒体や効果のない媒体がないかチェックすることがあげられます。
良い人材を発掘するためには、多くの目に留まるようにさまざまな求人媒体で求人広告を出すのが効果的に思えるかもしれません。
ですが、やみくもに求人広告を出してしまうと費用対効果の悪い媒体にも費用が発生してしまう可能性が高いでしょう。
求人内容によっては無料の媒体でも十分に効果が見込めるケースもありますし、適切な運用ができれば有料広告でも予算内で収めることができます。
広告の方法は多岐にわたるため、自社に合った方法が知りたい方は一度コンサルティングなどを依頼してみるのもよいでしょう。
方法2．費用対効果の高い求人広告に力を入れる
費用をかけて採用しても長続きしない・すぐに辞めていく…という場合は、自社採用サイトやリファラル採用、SNSなど、費用対効果の高い求人に力を入れるのもおすすめです。
| 自社採用サイト | 自社のホームページで求人を募集する方法。 広告費用が抑えられるだけでなく、自社の魅力を制限なく伝えられる。 |
| リファラル採用 | 従業員に人材を紹介してもらう採用方法。 どういった人物なのか把握しやすく、広告費用も抑えられる。 |
| SNS（ソーシャルリクルーティング） | TwitterやFacebookなどのSNSを利用する方法。 効果が出るまで時間がかかるが、費用はかからず、拡散力や求職者との近さが魅力。 |
どの求人方法も、費用対効果が高い手法として近年注目されています。
方法3．オンラインでの面接を取り入れる
求人費用を節約する方法として、もっとも取り入れやすいのがオンラインでの面接かもしれません。
オンライン面接をすることにより説明会や面接会場の手配費・会場までの交通費が不要となり、内部コストを大きく節約できます。
また、オンラインでの面接を受け入れていることを広めれば、遠方にお住まいの方からの応募も期待できるでしょう。
方法4．政府や自治体の助成金・補助金を利用する
政府は雇用に関する助成金を数多く用意しており、なかには中小企業が利用しやすいものもあります。
たとえば「中途採用支援助成金（中途採用拡大コース）」は、満たした条件によって25〜80万円ほど受給できます。
また、お住まいの市区町村によっては、中小企業ホームページ作成事業の補助金を用意しているところもあります。
もちろん受け取るためには手続きを踏む必要がありますが、求人費用を安く抑えたい方は利用できるものがないかチェックしてみるとよいでしょう。
方法5．採用代行を利用する
「採用代行を利用するとかえって費用がかかるのでは？」と思うかもしれませんが、実は費用削減につながる可能性が高いです。
採用代行を利用することで「採用にかかる人件費の削減」「採用の効率化」「自社が望む人材の採用」などができ、内部コストの削減につながります。
また、外部コストも最適化してくれる場合があるため、結果的に採用費用の節約になるでしょう。
「内部コストが高い」「ノウハウがなく、採用活動の効率が悪い」という企業は採用代行の利用も検討してみてください。
方法6．求職者への対応にも留意することを忘れない
費用の節約と直接的に関係ないと思われるかもしれませんが、求職者への対応に留意することも忘れてはいけません。
お金をかけて採用したい人を決定しても、内定を辞退されてしまえば、それまでにかけた費用が無駄になってしまうでしょう。
求職者に「よい会社」だと認識してもらうためには、内定者をフォローするための機会を設けたりメールの返信をスムーズに行ったりなど、会社への不信感をなくす取り組みも大切です。
中小企業の場合は少人数で採用業務をこなしている場合も多いので、求職者とのコミュニケーションに時間をとれるようツールを駆使するのもおすすめです。
【比較】求人広告の費用対効果
最後に、求人広告の料金相場を比較していきます。求人広告の費用対効果を比較する際の参考にしてくださいね。
【求人広告の料金相場】
| 求人媒体 | 料金相場 |
|---|---|
| 求人サイト | 月額掲載費用：0円～150万円 |
| 自社採用サイト | 制作費用：0円～300万円 |
| 求人検索エンジン | 掲載費用：無料 オプション：1クリック約15円～ |
| SNS | 利用料金：0円 |
| リファラル採用（社員紹介） | 社員への報酬：1人当たり0円～30万円 |
| 有料職業紹介 | 成果報酬：採用した人材の年収の30%程度 |
| ハローワーク | 掲載費用：無料 |
もちろん、必要な人材を確保するためにはコストのかかる求人広告を利用した方がいい場合もあります。
自社の採用に合った求人広告媒体を選びましょう。
まとめ：採用の費用対効果を改善するにはPDCAを回そう
費用対効果を改善していくためには、費用や効果の測定と仮説・改善を繰り返す必要があります。
外部コストと内部コストとのバランスや、入社後の定着率などを分析したうえで採用戦略を練る必要があるでしょう。
すぐには効果が出ない場合もあるかもしれませんが、ぜひこの記事の内容を参考にして、採用活動を成功させてくださいね。
